100年企業戦略研究所長であり、多摩大学教授の堀内勉は、大手デベロッパーの森ビルで長く役員を務め、東京都心における大規模再開発に深い造詣があります。変化の激流の中、東京と地方の未来像はどうなるのかを読み解きます。

東京は“全部盛り”のメガシティ

高度経済成長からバブル経済を経て、その崩壊、失われた20年、アベノミクスによる景気回復、そしていまはコロナ禍に翻弄される時代というように、東京は時代のさまざまな変化の波に洗われてきました。

しかし、少なくともコロナ禍が始まるまで変わらなかったことがひとつあります。それは、何でも吸い寄せてしまう東京の吸引力の強さであり、情報発信力の強さです。文化・芸能、芸術の大半は東京発であり、その最先端の魅力にとりつかれた人たちがどんどん東京に集まってきました。

かつては大阪など東京以外の都市部に拠点を構えていた企業の多くは、いまや東京に本社を移転しました。大学も東京にあるということが大きな魅力となっています。そして中央官庁の大半はもとより霞が関に本庁舎を構えており、当然、政治の中心も東京にあります。

このように文化・芸能、芸術、学校、経済、行政、政治に至るまで、さまざまなものが一極集中している都市は、世界広しといえども東京だけでしょう。たとえば米国であれば、政治の中心はワシントンDCですが、経済や文化・芸能、芸術の中心はニューヨークというように分散しています。しかも東京の場合、いずれもが非常に高いレベルで存在しています。さらにいえば観光名所がたくさんあり、食事も美味しい。東京に大勢の人が集まるのは必然といってもいいでしょう。

では、東京は今後も強力な吸引力で、ありとあらゆるものを吸い寄せ続けていくのでしょうか 。

この記事は100年企業戦略メンバーズ会員専用です。クーポンコードで会員認証を行うと
続きをお読みいただけます。
クーポンコードは会員登録完了メールや
お知らせに記載しています。

• 100年企業戦略メンバーズ会員の方会員認証を行う
• 未登録の方はこちら無料会員登録