人事部門を大きく変える。世界が注目するHRテクノロジー4選

※百計オンラインの過去記事(2018/07/27公開)より転載

リクルーティングの分野では、インターネットの飛躍的な成長により、1990年代後半からサービス市場が拡大しました。現在は、金融とテクノロジーが融合したFin Tech(フィンテック)、教育とテクノロジーが融合したEd Tech(エドテック)などがあり、それと並んで、人材活用や採用の領域におけるHR(Human Resources)テクノロジーの活用が注目を集めています。

最先端のIT技術を駆使して、人事関連業務をスムーズにするためのHRテクノロジーにはどのようなものがあるのでしょうか。

注目を集めるHRテクノロジーの実例

まずは、HRテクノロジーを実用化している例として、IBM社の人事の取り組みを挙げてみましょう。世界でも最大級の情報通信企業であるIBMでは、人事プログラムにHRテクノロジーを活用したシステムがおよそ30種類も導入されています。

人事関連の問い合わせにはIBM Watsonという人工知能が窓口となり、チャット・ボットとして自動で応答してくれます。IBMの人事管理ソリューションであるIBM Kenexa(ケネクサ)は、産業組織心理学とグローバルに蓄積されたデータをもとに、採用管理や適切な人材配置、企業と人材のマッチングなどをサポートしています。

また、ビックデータを利用して全世界の人事データを集積することで、他国と比較しながら離職率などの分析が可能となりました。

充実したキャリアのアドバイス・コーチング

HRテクノロジーを利用した個人向けのキャリアサポートはさまざまありますが、その中にキャリアのアドバイスやコーチングを行うというものがあります。紙媒体における求人広告が減少して、就職支援のためのキャリアサイトやジョブボードが増え、そのサービス内容もHRテクノロジーの活用で充実度を増しています。

また、多くの人々が利用しやすいよう、SNSや動画を活用し、就職に関する情報やアドバイスの提供を行っています。基本的に求職者向けのサービスですが、企業向けに従業員の育成やキャリア構築など離職率の減少を助けるサービスも展開されています。働き方が多種多様になった現代では、フリーランスやリモートワークに関する情報提供なども行われています。

求職者をサポートする求人応募の一括管理システム

求職者の多くは就職や転職を行う際、多くの企業や就職に関する情報を抱え、複数の企業にエントリーするために手続きを何度も行わなければいけないことに面倒臭さを覚えます。こういった求職活動における管理をサポートしてくれるのが、ジョブサーチオーガナイザー(Job Search Organizer)のようなサービスです。

求人情報のリストアップや整理、エントリーに関する進捗状況を記録し、タスクとして利用者に報告するなど、求職活動を全面的にサポートします。こういったサービスを利用したビジネスモデルとして、企業やリクルーターは料金を支払って求職者のデータベースを閲覧したり、システム自体を購入して求職者に提供したりするものがあります。

求職者が絶えることはないためニーズは非常に高いと言えますが、採用が決まれば利用されなくなります。市場の変化に応じてアップデートをし続けなければいけないなど、参入にはリスクもあるでしょう。

面接の効率化を図るビデオ面接

近年、互いの顔を見ながら通話をするビデオチャットを利用する人は増えていますが、これを面接に応用したのがビデオ面接です。ビデオ面接には、録画とライブの2種類が存在します。

・録画面接
応募者は企業が用意した専用のサイトにアクセスし、事前に登録されている質問に答えていく面接形式。回答する様子をウェブカメラや携帯電話などに録画します。その様子を見て人事や採用担当者は応募者の評価をします。

・ライブ面接
録画面接とは異なり、画面を通してリアルタイムで行う面接形式。通常の面接同様、その場で企業の担当者が応募者に対して質問を投げかけ、それに対して応募者が回答します。

上記の面接形式ではどちらも面接にかかる時間や交通費などの経費を削減することができます。Skypeなどの無料で利用できる通話サービスで行うことも可能です。しかし、他サービスと互換性があったり、スケジュール管理や評価管理を一括して行えたりするなど、ビデオ面接に特化したプラットフォームを利用することで得られるメリットも多いです。

オンライン上の求人情報を大量に集約する検索エンジン

インターネット上に掲載されているたくさんの求人情報を自動的に集約する検索エンジンが、ジョブボード・アグリゲーターです。企業の求人募集ページや求人サイトだけでなく、SNSなどからも一手に情報を収集します。

企業が利用する場合も基本的には無料ですが、検索結果の上位に求人情報を表示させるためには有料サービスの購入が必要です。企業は無料で求人情報を掲載することができますが、同時に別の手法も利用するのが良いでしょう。

著者

株式会社ボルテックス 100年企業戦略研究所

1社でも多くの100年企業を創出するために。
ボルテックスのシンクタンク『100年企業戦略研究所』は、長寿企業の事業継続性に関する
調査・分析をはじめ、「東京」の強みやその将来性について独自の研究を続けています。

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