GDPに代わる新たな豊かさのモノサシ【後編】

森記念財団都市戦略研究所が、森美術館やアカデミーヒルズと共催している国際会議「Innovative City Forum」において、『価値観の変容~GDPに代わる新たな豊かさのモノサシを考える~』というテーマでブレインストーミング・セッションが2020年11月20日に行われました。ファシリテーターとしてシンクタンク・ソフィアバンク代表の藤沢久美氏、スピーカーとして大阪大学大学院経済学研究科准教授の安田洋祐氏、2013年から2021年までOECD東京センター所長を務めた村上由美子氏、株式会社カヤックグループ戦略担当執行役員の佐藤純一氏が登壇しました。そこで行われたディスカッションの中に、GDPに関するとても重要な論点が含まれていましたので、本コラムで取り上げます。

前編では、3人のスピーカーがそれぞれに説明・提案した「GDPに代わる新たな豊かさのモノサシ(SDG仮説、地域資本主義、Better Life Index)」についてまとめました。今回の後編では、3人のスピーカーが前編の内容を踏まえてディスカッションした内容を一部著者で補足しながらまとめ、最後に著者の所感を述べます。

経済活動を測るモノサシは必要であるのか

そもそも、経済活動を測るモノサシは必要なのでしょうか?

この問いに対して3氏は、それぞれに次のような観点で、必要になることを回答しています。

安田氏:「モノサシがあること」と「モノサシが十分多様であること」が重要

教育を例にすると、点数や偏差値といった特定のモノサシの存在感が強まり、そのようなモノサシで子供を評価しないほうがよいのではないかという意見があった時、一切テストをやめるというアプローチが存在します。しかし、モノサシの多様化・多元化を目指し、色々な科目に点数を付ける方法だけでなく、「友達の話をしっかりと聞くことができる」といったような新しい基準を作るという方法を採ることもできます。新しく基準を作ればそこに評価が発生し、「この要素に関しては、実はこの子は得意だった」という側面が見えてくる。「モノサシがあること」と「モノサシが十分多様であること」が重要なのです。

佐藤氏:数字に固執する体質を逆手に取り、皆の共通認識を創出することが重要

「現在GDPに依存し過ぎている」というような数字に固執する体質は、それを逆手に取ると数値化すること自体に意味があると言えます。企業や団体の中で数字に固執しているように、数値化は地域や社会を良くするための施策を行いやすくします。測れないモノに価値があることも確かですが、測れるようにすることにも価値があり、そうすると皆の共通認識を創出していけるというメリットがあるのです。

村上氏:現状把握を可能にするモノサシが存在することが重要

政策や会社の方針、コミュニティのこれから目指す姿を議論するときに、モノサシが必要になってきます。モノサシがないと「どこに何があるのか」という現状把握がかなり難しくなってしまいます。それは必ずしもGDPというお金の豊かさを示すモノサシでなくても、何らかに数値化をして測っていくことに大きな意味があります。主観にもとづく内容も指標化しているOECDの「Better Life Index」において、「10のうち3」という意味はあくまでその人が3と感じたに過ぎず無理のある面もありますが、そこにスケールを作ったこと自体に意味があり、このスケールが「Better Life Index」の1つの構成要素となっています。

お金以外の豊かさ

お金以外の豊かさの中で、重要性が高いことは何でしょうか?

この問いに対して3氏は、それぞれに次のような回答をしています。

村上氏:つながり

「無人島に行く場合、インターネットを持っていくか?美味しいご飯を持っていくか?」という質問が与えられた場合、若い世代ほどつながりを求め「インターネットを持っていく」と答えるのではないかと考えられます。世代間によってつながりの定義は異なりますが、その点はGDPでは測れていません。

佐藤氏:自由に選択できること

経済的に恵まれていて、一方で環境面や人とのつながりの面では恵まれていない地域があったとして、その地域を自身で選択し、自身の幸せに相関させる人がいます。個性化と選択は対になっていて、豊かさを多軸で可視化することで、自身の選びたい地域が見つかっていくような支援を、株式会社カヤックで行っています。

安田氏:つながりや、つながりの上に存在できるコミュニティ

日本では従来、会社や地域共同体の中で、利他性や互恵性でセーフティーネットが機能してきました。その点を重視すれば、お金に代わる最たるものがつながりであると思います。

ベーシックインカムは、私たちを幸せにするのか

「生活の豊かさを測る指標として、どの視点を入れるべきだと思いますか?」という事前アンケートでは、「所得」と回答する人が最も多い結果となりましたが、ベーシックインカム(政府がすべての国民に対して、一定の現金を定期的に支給する政策)が導入されると、人々がお金にフォーカスし過ぎてしまっているというGDPの問題はクリアでき、本セッションで提案されている3つのモノサシにもっと重点を置く社会作りができ、私たちは幸せになれるのでしょうか?

佐藤氏:ベーシックインカムの導入は一定程度、新しい価値観の気付きを創出することに寄与していく

このアンケート結果は、「今の世の中、そのように聞いたらこのように出る」というものでしかなく、「別の豊かさもある」という気付きを与えるアクションが加われば、価値観は変わっていくと思います。ベーシックインカムの導入は一定程度、新しい価値観の気付きを創出することに寄与していくと考えられます。

村上氏:フィンランドでは、懸念していたほどに労働意欲がそがれていない

フィンランドの実例では、現金が支給されても、懸念していたほどに労働意欲がそがれてしまうようなことはありませんでした。ただし、日本のような1億人以上の人口を擁する国においてベーシックインカムを実装するには、かなりの財政的なコミットメントを必要とし、最も効率的な政策であるのかについては検討を行っていかなくてはなりません。

安田氏:ベーシックインカムを短期的に導入するのはよいかもしれないが、長期的に目指すゴールにすべきではない

日本においては、ベーシックインカムを短期的に導入するのはよいかもしれませんが、長期的に目指すゴールにすべきではありません。片親世帯の貧困率がとても高い原因は、生活保障や離婚後の慰謝料を満足に貰えていない人が異常に多いという現状が放置されていることにあり、いわゆるユニバーサル・ベーシックインカム(無条件にすべての個人へ現金が支給される制度)は短期的に、現在苦しんでいる人を劇的に救うきっかけになります。しかし、思い切った金額が国民ひとりひとりにばら撒かれると、社会から貰ったお金で生きていくことができ、可処分時間(個人が自由に使える時間)も増えることになりますが、自身の労働力を売ることができないことにも直結していきます。そうしたことが幸せであるかと思いをはせると、割とディストピア(人間の尊厳の低下した社会)である印象が強く、ベーシックインカムはお金というモノサシを究極的な形で強固にするアプローチの1つであると考えています。

最後に

今回コラムで取り上げた、「SDG仮説」「地域資本主義」「Better Life Index」という豊かさに関する3つのモノサシは、それぞれ示唆の多い内容であると著者は感じています。

村上氏による「Better Life Index」を用いた実証結果の説明で、「他者を信頼していると回答した人の割合」と「1人あたりGDP」に高い正の相関関係が見られたという事実を確認し、「信頼することが、どのように人々の経済行動につながっていくか」について思考を巡らせました。これまで「1人あたりGDP」について説明しようとする数多くの実証研究が行われ、そこから気付きを得てきましたが、モノサシが代わると今までの研究の枠組みの変更が求められ、コストをともなう面はあるものの、目新しい示唆が増えてくるのではないかと考えました。

また、今回提案された3つのモノサシの構成要素が、それぞれ単一でないことに表れているように、今後はGDPに代表される単一要素のモノサシではなく、複数要素で多次元的に経済や社会を測っていくようなモノサシを求める動きが加速していくのかもしれません。

アメリカ合衆国で司法長官を務めたロバート・フランシス・ケネディ氏は、約半世紀前の1968年3月に、カンザス大学での講演で「この国のGDPは8,000億ドルを越えたが、GDPにはネガティブなこと(ナパーム弾や核弾頭など)が含まれている。一方で、数値では表しきれないポジティブなこと(機転や勇気、知恵や学び、国への献身など)は含まれていない。」と語りました。「GDPでは、金銭で売買できない崇高なことを表せない」と主張したのです。デジタル化やAI活用により加速度的な変容を遂げていく現代において、経済や社会における企業や個人の在り方を考えるうえで、豊かさを測るモノサシについて思索することが必要ではないでしょうか。

【参考文献】
Innovative City Forum 2020 Brainstorming Session 分科会【B2】「価値観の変容~GDPに代わる新たな豊かさのモノサシを考える~」(2020/11/30) https://www.youtube.com/watch?v=Nz-9a2o4KcQ(2021年8月31日閲覧)
THE WORLD BANK(2020)“Exploring Universal Basic Income : A Guide to Navigating Concepts, Evidence, and Practices” PUBLICATION FEBRUARY 4, 2020 https://openknowledge.worldbank.org/handle/10986/32677(2021年8月31日閲覧)
JOHN F. KENNEDY PRESIDENTIAL LIBRARY AND MUSEUM “REMARKS AT THE UNIVERSITY OF KANSAS, MARCH 18, 1968” https://www.jfklibrary.org/learn/about-jfk/the-kennedy-family/robert-f-kennedy/robert-f-kennedy-speeches/remarks-at-the-university-of-kansas-march-18-1968(2021年8月31日閲覧)
村上由美子・高橋しのぶ(2020)「GDPを超えて-幸福度を測るOECDの取り組み」J-STAGEサービソロジー2020年6巻4号 pp.8-15 https://www.jstage.jst.go.jp/article/serviceology/6/4/6_8/_pdf/-char/ja(2021年8月31日閲覧)

著者

株式会社ボルテックス 100年企業戦略研究所 上席研究員安田 憲治
株式会社ボルテックス 100年企業戦略研究所 上席研究員 安田 憲治

一橋大学大学院経済学研究科修士課程修了。塩路悦朗ゼミで、経済成長に関する研究を行う。 大手総合アミューズメントメント企業で、統計学を活用した最適営業計画自動算出システムを開発し、業績に貢献。データサイエンスの経営戦略への反映や人材育成に取り組む。
現在、株式会社ボルテックスにて、財務戦略や社内データコンサルティング、コラムの執筆に携わる。 麗澤大学都市不動産科学研究センター研究員。